2022年12月3日（土）を中心に、情報コース卒業研究合同審査会が開催されました。主査として1名、副査として1名担当しました。
面接授業を実施（2022/11/26・27、佐賀学習センター）
2022年11月26・27日佐賀学習センターにおいて、面接授業科目「電子出版とｅラーニング入門」を実施しました。受講生は8名全員合格。グループ学習を併用しました。
JMOOC会員交流会において話題提供（2022/11/16、オンライン）
2022年11月16日オンラインで開催されたJMOOC会員交流会において、MOOCに関わる国際技術標準の動向について話題提供を行いました。
1EdTech Quarterly Member MeetingおよびDigital Curriculum & App Innovation Summitに参加（2022/11/7-10、米国・ボルティモア）
2022年11月7日⁻10日、米国メリーランド州ボルティモア市Renaissance Baltimore Harborplace Hotelにおいて開催された、1EdTech Quarterly Member Meetingおよび併催のDigital Curriculum & App Innovation Summitに参加しました。
AAOU2022年次大会で研究発表（2022/11/02-04、韓国・済州島）
2022年11月2-4日韓国・済州島コンベンションセンターにおいて開催された、AAOU2022年次大会に出席し、下記の発表を行ったほか、1つのセッションで司会を務めました。
Yamada, T., Fushimi, K., Terada, S., Fujimoto, Y. and Hata, T. (2022.11). Implementation of a digital credential ecosystem for Informal education at Open University of Japan. Presented paper at AAOU Annual Conference 2022 (2022/11/2-4, Ceju, Korea).
IMS Japan賞授賞式に参加・講評（2022/11/01、東京・お茶の水）
2022年11月1日 御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターにて開催された「オンラインラーニングフォーラム 2022」において、「第7回 IMS Japan賞」の表彰式が行なわれました。その際、日本IMS賞選定委員会委員長として講評を行いました。
EDUCAUSE 2022 年次大会に参加（2022/10/25-28、米国・デンバー）
2022年10月25日―28日、米国コロラド州デンバー市コロラド・コンベンションセンターにおいて開催された、EDUCAUSE2022年次大会に出席しました。主催者によると6000名を越える登録者があり、コロナ禍以前の水準にこそ到達してはいないものの、人出は戻ってきたとのことでした。
モンゴル国立大学創立80周年記念式典に列席（2022/10/03-07日、モンゴル・ウランバートル）
2022年10月3―7日、モンゴル国立大学（National University of Mongolia、NUM）の招聘にもとづき、岩永雅也学長の代理として創立80周年記念式典等祝賀事業に参加するとともに、締結中の国際交流協定（MOU）に関し担当者と意見交換をしました。今回の参加者は、奈良由美子教授（モンゴル国立大学とのMOUに関わる研究代表者）、田中麻衣総務課課長補佐、に山田（国際担当学長補佐・国際交流委員長）という構成でした。
参考 Webページ
日経BPパソコン「教育とICT」誌にインタビュー記事が掲載（2022/10/17）
日経パソコン「教育とICT」第22号（2022年10月17日発行）に、インタビュー記事が掲載されました。
インタビュー 山田恒夫氏 「技術標準によるシステム連携が個別最適な学びの実現に不可欠」（p.5）
https://project.nikkeibp.co.jp/pc/atcl/19/06/21/00003/121400411/
IMS Japan Conference 2022 に参加（2022/08/25-27、東京）
2022年8月25－ 27日、「IMS Japan Conference 2022」を、『国際技術標準の「社会実装」に向けて～教育DXとデジタルエコシステムの展開』のテーマで、オンライン開催しました。開催趣旨は以下の通りですが、2017年創設以来の日本IMS協会の地道な活動が、日本の教育DXの誕生に間に合ったという感じです。基調講演者のThe １EdTech Consortium CEOのRob Abel博士には、デジタル庁、文部科学省にも表敬訪問をしていただきました。
「コロナ禍のなかで教育の情報化は確実に進展し、ひとり1台環境を100万人単位でしかも短期間に実現した、世界でも類を見ないGIGA スクール構想やデジタル・トランスフォーメーション（DX）人材を産学官で実現する構想など、現在日本では大規模な社会変革が行われています。こうした政策や営為を後世正しく評価するために、積極的に関心をもち参画し、そしてその記録（データや評価）を多角的に残すべきですが、同時代を生きるわれわれは当事者として、まだその意義を十分感じ取れずにいます。
これまでの、わが国における情報化の弱みの１つがシステムのサイロ化にあったことは教育分野でも認識されるところとなり、技術標準による相互運用性（Interoperability）が図られ、教育情報システム間のデータ連携が進みました。この結果、教育や学習の改善にデータが活用されるというだけでなく、作業の自動化が進み、教職員の働き方改革や、学習のパーソナル化など新たな学びが現実のものになろうとしています。
システム間のデータ連携が現実のものとなった今、次の目標は、AI（人工知能）と教育IoT（もののインターネット）による学習者支援・教員支援の実現です。そこでは「公正に個別に最適化された学び」（パーソナル学習）や「多様性・公正性・包摂性」（DEI）といった理念から、ひとりひとりに最適で快適な学習環境と学習過程を実現するために、機械による支援は不可欠のものとなります。そして、それをだれ一人取り残さず（Education for ALL,EFA）、持続可能な発展のための目標（Sustainable Development Goals、SDGs）もあわせて実現するには、資源の共有と再利用を前提にしたデジタルエコシステムは有効なソリューションとなるでしょう。このデジタルエコシステムを実現するのが、システムやツール、データなどの相互運用性であり、その基礎がコミュニティによって合意された技術標準というわけです。
今年のテーマは「国際技術標準の「社会実装」に向けて～教育DXとデジタルエコシステムの展開」としました。技術標準による相互運用性を保証したデジタルエコシステムによって、個人や機関におけるシステム連携をこえて、社会実装というレベルでどのような教育データ連携が図られ、新たな付加価値サービスを実現できるか、きたるべき教育DXの未来を考えたいと思います。この先、「2025年の壁」という言葉に象徴されるレガシーシステムやベンダーロックイン・カスタマーロックインといったDXの障害も想定されていますが、LTIなどの技術標準を活用しシステムごと代替していくことでより簡単に乗り切れる可能性も出てきました。あわせて、我々を取り巻くこうした課題も整理したいと思います。
日本IMS協会理事・運営委員長 山田恒夫」
なかでも以下の企画・実施に関与しました。
1) リーダーズトーク：国際技術標準の「社会実装」に向けて（8月25日）
白井 克彦 早稲田大学 名誉顧問（日本IMS協会 理事長）
大久保 昇 株式会社内田洋行 代表取締役社長（日本IMS協会 副理事長）
岸田 徹 株式会社ネットラーニングホールディングス 代表取締役議長（日本IMS協会副理事長）
川原 洋 株式会社サイバー大学 代表取締役学長（日本IMS協会 理事）
𡌶 弘明 株式会社デジタル・ナレッジ 代表取締役社長（日本IMS協会 理事）
司会：山田 恒夫 放送大学 教授（日本IMS協会 理事）
2) IMS ビギナーズセッション（8月25日）
山田 恒夫（日本IMS協会 理事）
藤原 茂雄（日本IMS協会 事務局長）
3) 部会セッション：CASE技術標準の現状と展開（8月27日）
１．CASE技術標準とは？（放送大学・山田恒夫）
２．CASE技術標準と開発環境（帝京大学・宮崎誠）