カテゴリー: Reports

日本1EdTech協会主催の1EdTech Japan Conferenceは、IMS Japan Conferenceの期間を含め今年で第8回を数えますが、今年度も1EdTech ConsortiumからRob Abel 博士（CEO)、Colin Smythe 博士（Chief Architect）を招き、3日間の日程で開催されました。今年の開催テーマは「教育DXに向けたデジタルエコシステムの実践と課題」でした。

1EdTech Japan Conference 2023 ホームページ（https://www.imsjapan.org/1edtech-japan-conference）　動画・発表資料（一部、https://www.imsjapan.org/post/1jc2023）も公開されています

以下、小生の関係したセッションのみ記録します。

開催要領

　最近の革新的教育技術の進展はめざましく、教育DXの実現はその予想された形態を変えながらも着実に進行しているといえるでしょう。国内では、初中等教育におけるGIGAスクールプロジェクト、高等教育・生涯学習ではデジタルクレデンシャルの本格的利用などですでに一定の成果があがっています。生成系AIについてはその潜在的影響力の大きさに関わらず、その全貌がまだ明らかになっておらず、現時点における最大の変動要因・不確定要因になっています。今年度は、教育DXに向けたデジタルエコシステムについて国内外の優れた実践事例について共有するとともに、相互運用性や各国でのローカライゼーションについて、その課題や解決策について議論します。国内外の第１人者からのお話を聞くほか、技術標準の導入について実践的なワークショップを予定しています。日本1EdTech協会理事・運営委員長　山田恒夫

9月1日10:35

（50分）

日本1EdTech協会ビギナーズセッション 山田 恒夫　日本1EdTech協会 理事 藤原 茂雄　日本1EdTech協会 事務局長 新たに日本1EdTech協会、1EdTech Consortiumに参加された方、今後参加をご検討されている方向けのセッションです。両団体の活動の概要や、代表的な1EdTech技術標準、参加するメリットなどについてご説明します。

9月1日13:30

（40分）

ラウンドテーブル：国際展開と国際技術標準 Roundtable: Global outreach and International technical standards 例年高評価を得ている「リーダーストーク」の発展版です。会員各社で展開されている、あるいは、展開を予定されている国際関係のトピックスをご紹介いただくとともに、1EdTech Consortium　CEO Rob Abelから、欧米での活用についてコメントをいただく予定です。 　大久保 昇　　株式会社内田洋行　代表取締役社長 　岸田 徹　　　株式会社ネットラーニングホールディングス　代表取締役取締役会議長 　吉田 自由児　株式会社デジタル・ナレッジ　代表取締役COO 　川原 洋　　　株式会社サイバー大学　代表取締役（サイバー大学 学長） 　Larry Nelson　Microsoft Corporation　Asia Regional Business Leader, Education 　Rob Abel　　1EdTech Consortium Inc.　CEO 　モデレータ： 　山田 恒夫　放送大学 教授

9月1日15:40

（50分）

（招待講演）マイクロクレデンシャルとデジタルエコシステム パネリスト： 　池田 佳子　関西大学教授 　井上 雅裕　慶應義塾大学特任教授・芝浦工業大学名誉教授 　深澤 良彰　早稲田大学教授 ディスカッサント： 　吉田 俊明　一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク 常務理事 モデレータ： 　山田 恒夫　放送大学教授/日本１EdTech協会 理事 Japan Virtual Campus　マイクロクレデンシャル・バッジ専門部会、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）マイクロクレデンシャルWG、一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク、公益社団法人日本工学教育協会（JSEE）、NPO法人　実務能力認定機構（ACPA）、一般社団法人PMI日本支部など、複数のお立場で、国内外におけるマイクロクレデンシャルを推進されるリーダからそのビジョンやロードマップをうかがい、1EdTech技術標準（Open Badge、Comprehensive Learner Record、Competencies and Academic Standards Exchange）のユースケースや、日本1EdTech協会に対する協力連携の期待、日本におけるマイクロクレデンシャルの今後の展望、グローバルなムーブメントにおいて我が国の果たす役割について議論します。

9月2日10:05

（30分）

デジタルエコシステムにおけるCASEの役割と日本における活用の可能性 ・ CASE（Competency and Academic Standards Exchange）のユースケース　山田 恒夫　放送大学教授/日本１EdTech協会 理事 ・ 初等中等教育分野におけるCASE活用　森下 誠太　株式会社内田洋行 ・ 高等教育分野におけるCASE活用　宮崎 誠　帝京大学

9月2日16:40

（50分）

日本1EdTech協会 ライトニングトーク School Data Sync（SDS）で実現する Microsoft 365 Education のユーザー管理（15分） 水野 正幸　日本マイクロソフト株式会社 パートナー テクノロジー ストラテジスト 国内における xAPI / LRS 利用の現況（15分） 前田 宏　株式会社ジンジャーアップ 取締役CSO 放送大学　大学院科目「教育情報システム設計」の内容と受講状況 OUJ Graduate Course “ Educational Information System Design”: The first semester’s performance（15分） 山田 恒夫　放送大学 1edTech Consortiumおよび日本１EdTech協会関係者の多大なご協力をいただいて、2023年度第1学期より開講した「教育情報システム設計」（大学院・オンライン科目）の内容と初期のパフォーマンスについて報告します。

9月2日 17:30	（10分）	総括・閉会挨拶　山田 恒夫　放送大学 教授/日本IMS協会 理事
9月2日 17:40	（20分）	日本1EdTech協会 Q&A

　2023年度制作予定の2024年度開設科目は
・学部総合科目「情報社会と国際ボランティア活動（主任：山田恒夫）」（TV科目）
・大学院科目「ｅラーニングの理論と実践（主任：青木久美子教授）」（オンライン科目、山田は第13・14回を担当）
です。8月から収録が本格化しています。

　「情報社会と国際ボランティア活動」の第7回「国際ボランティア活動の諸相（５）－国内における外国人支援－」は東京外国語大学・小島祥美先生（東京外国語大学准教授）のご担当で、 2023年8月19日には、 田中ルジアみや（Projeto Construir ARTEL代表）さんが主宰されているブラジル人コミュニティ支援活動の収録に同行しました。大阪府堺市で活動されており、継承語（Heritage Language）であるポルトガル語、日本語の学習に加え、「こども食堂」も経営されています。写真はその活動拠点と関係者のみなさんです。注：後列右端は、武谷裕二ディレクター（ＮＨＫエデュケーショナル）です。

インターネットを検索していましたら、1998年発行の講談社ブルーバックス『英語リスニング科学的上達法』（山田恒夫／足立隆弘／ATR人間情報通信研究所）について、2017年当時の篠木和久編集長がご紹介いただいていたので、記録にとどめたいと思います。

「もう一つ同じ年に刊行した『英語リスニング科学的上達法』（山田恒夫／足立隆弘　ATR人間情報通信研究所）もインパクトが大きかったですね。CD-ROMの付録がついていて、リスニングテストの結果を特設サイトで採点を受けられる仕組みになってました。いち早くインターネットを活用する試みをしたものです。発売当日の新聞紙面で「講談社 オンラインで英語学習サービスを開始」と報じられたりもしました。」

50年間読み継がれる名著も！科学系新書「ブルーバックス」にロングセラー本が多い理由 | ブクログ通信 (booklog.jp)

　2023年2月18日、文教大学東京あだちキャンパスで開催された国際ボランティア学会第24回学術大会で、国際ボランティア学会におけるデジタルバッジのあり方、活用法についてディスカッションをおこないました。

山田恒夫・林薫・中村安秀（2023.2）. 国際ボランティア学会のデジタルバッジについての討論会 ―ボランティア学習やボランティア活動の品質保証のためにー.　 国際ボランティア学会第24回学術大会プログラム・抄録集、13. （文教大学東京あだちキャンパス。2023/02/18-19）

　2023年2月16-18日、茨城キリスト教大学で開催されたMoodleMoot Japan 2023に参加し、下記の発表を行いました。今回、AAOU (Asian Association of Open Universities）とMoodle コミュニティの間で連携プロジェクトが企図されており、ラーニング・アナリティクスに関してAAOU-Moodleトラックが設けられていました。AAOUからは、前会長のDr. Melinda dela Peña Bandalaria (Chancellor of the University of the Philippines Open University, UPOU)が「The Future Collaboration of Asian Open Universities and Moodle LMS Open Development」で基調講演をおこなったほか、韓国、フィリピン、タイ、パキスタン、日本の公開大学（日本の場合は、放送大学）が報告を行いました。

Morimoto, Y., Fujimoto, Y., Kudo, H., & Yamada, T. (2023). AAOU-Japan: The Learning Analytics Needs of the Open University of Japan. MoodleMoot Japan 2023 (Ibaraki Christian University, 2023/02/15-17).

放送大学では、現在、日本国外に住む方々へのサービス拡充を検討しています。そこで、海外から放送大学の授業を受けるにあたって、どのような課題があるのか、モニター調査を行うことになりました。【本調査は終了しました。多数の参加ありがとうございました】

ソース：　https://www.ouj.ac.jp/about/international/

＜調査概要＞

調査期間：2023年度第1学期（4月1日～9月30日）に実施します。
調査内容：在外邦人の方を対象にモニターを募集、調査対象科目を受講いただき、アンケートにご回答いただきます。
調査人数：50人程度

調査に協力いただける方の募集を行いますので、以下のモニター条件を満たし留意事項にご同意いただける方は、放送大学在外邦人受入調査グループ（zaigai-info@ouj.ac.jp）まで、①お名前と、②今回の調査にあたっての詳細なご連絡を取るためのメールアドレスを、電子メールにてお知らせください。ご登録後、追加の説明を行います。その説明をおききいただいて、最終的にご判断いただくこともできますので、まずはご登録ください。

＜モニター条件＞

• 調査期間中、日本国外に居住し、国際郵便により連絡が取れる方。（調査に必要な郵送費用は放送大学が負担します）
• インターネット環境が整っており、パソコン（PC）等のインターネットブラウザにより、放送大学のWEBページにアクセスできる方。
• 対象科目（8回あるいは15回）を受講いただき、学生と同じ学習活動（最終試験を含む）に参加いただける方
• 2023年4月1日現在満18歳以上である方。
• 日本語によるコミュニケーションが取れる方。

＜留意事項＞

謝金はございません。
現在、放送大学に入学できる方は、日本国内に居住している方に限っております。
モニター調査の実施にあたり、本人確認、居住地確認のための書類の写しをご提出いただく可能性がございます。

＜個人情報について＞

本調査に応募される方の氏名、住所、及び履修に関する内容などの個人情報は、本調査に必要な連絡のほか、印刷教材等の送付、本学からのお知らせやアンケート調査、本学の業務活動に限って使用します。
性別、職業、最終出身校、在住国などの情報は、統計データとして分析の上、パンフレット等への掲載に使用しますが、氏名、住所等の個人情報は掲載しません。

放送大学・個人情報保護指針　https://www.ouj.ac.jp/about/ouj/corporate/kojinjoho/

　2023年度から新規に開講される大学院オンライン授業科目「教育情報システム設計（’２３）」の告知YouTube動画が、放送大学YouTubeチャンネルの＜放送大学オンライン科目紹介＞で公開されています。残念ながら無料の講座ではありませんが、よろしくお願いします。

　岩永雅也学長との共著が、アジア公開大学連合（AAOU）の成果として、出版されました。電子版はCCライセンスで公開されています。

Iwanaga, M. & Yamada, T. (2022,10). The Open University of Japan. In Tian Belawati (Ed.), OPEN AND DISTANCE EDUCATION IN ASIA: Good Practices from AAOU Members. Indonesia: Universitas Terbuka, Pp. 99-120. ISBN: 978-623-480-779-0 e-ISBN: 978-623-480-821-6

クリックしてBook_of_ODE_2022.pdfにアクセス

　2022年12月13-15日東北大学主催の大学ICT推進協議会2022年度年次大会において、以下の研究発表を行いました。
1）山田恒夫（2022.12）. 大学ICT推進協議会の国際性（国際連携室企画セッション「EDUCAUSE 年次カンファレンス 2022 参加報告」）. 大学ICT推進協議会2022年度年次大会（東北大学、2022/12/13-15）
2）山田恒夫（2022.12）.　OERとは何か：日本における現状. （学術・教育コンテンツ共有流通部会（CSD）企画セッション「教育コンテンツ共有の課題と将来：OERと授業目的公衆送信補償金制度」）. 大学ICT推進協議会2022年度年次大会（東北大学、2022/12/13-15）

※　２）については、日経BP「教育とICT Online」でご紹介いただきました。

https://project.nikkeibp.co.jp/pc/atcl/19/06/21/00003/122700414/

　2022年12月10・11日岐阜学習センターにおいて、面接授業科目「情報化社会とボランティア活動」を実施しました。受講生は10名、全員合格。グループ学習・プロジェクト学習を併用しました。Google Classroom、共有フォルダも使用できました。